今日ドコモがスマホによるQRコード決済に参入するとニュースが報道された。既に楽天、LINE、そしてOrigami Payが日本でサービスを展開している。但し、今の所、日本で展開されているスマホ決済は、海外では使えないらしい。日本のOrigami Pay導入店舗では、中国人のAlipayでの支払いに対応すが、逆、つまり日本人が中国でOrigami Payで支払う事は現状出来ないようだ。
今時、金持ちが多くて、電子決済比率が日本より圧倒的に高いのは中国なので、こうなってしまうのかもしれないが、日本人としては残念だ。
中国という巨大な市場ですらAlipayとWeChat payの2種類しかないのに、電子決済がからっきし普及せず現金決済中心の日本で、同様のサービスが乱立するのは大丈夫なのだろうかと心配してしまう。
でもまあ、QRコード決済が広まれば、スマホ端末におサイフ携帯（Felica）が載ってなくても不自由を感じることはなくなるので、ユーザーからすれば安いスマホで十分となり、ありがたいかもしれない。
ここのところ、「はれのひ」の破綻により、成人の日に晴れ着が着られなかった人のニュースが耳目を集めている。しかし、一般に支払いから商品受け取りや、サービスを受けるまでの期間が長い契約の場合、請け負った側が破綻し債務不履行となるリスクはどこにでも起こりうることだと思う。
よくあるのが旅行会社の破綻。最近では「てるみくらぶ」の破綻がニュースとなった。ツアー旅行に参加する場合、どうしても事前に費用を振り込むケースが多いと思うので、こういった被害は旅行会社が破綻するたびに繰り返される。
私はツアー旅行は嫌いで個人旅行派なので、航空券は航空会社から、もしくは大手の旅行社から購入する。ホテルを取るときも、支払期限まで待ち、可能であればクレジットカードで払うようにしている。クレジットカードであれば、支払先破綻時に保険による補償や、支払いを止めることが可能となる可能性があるためだ。
車もそうで、正規ディーラーで買うのも（中古バイクは個人店で買ったこともあるが、金額が比較的安いもの。）、自動車会社の資本が入っているので、本体が倒れない限り破綻するリスクは低いためだ。
そして今回の件。やはり何年も先の晴れ着を、何年も前に支払って、しかもその晴れ着を預けたままにするのはリスクが高いと思う。着物は比較的着る人のサイズにかかわらず合わせやすいと聞いたことがあり、汎用的なので、新品ならば転売されるという危険が伴うと思う。
そう言えば悲惨な事件を思い出した。住宅建設会社の破綻の話だ。一般に、新築を立てる場合は、前金と、完成引渡し時に分けて支払うのが慣習らしいが、その建設会社は前金一括で支払えば値引くからと全額支払いを迫ったらしい。
金を早く要求する会社は、資金繰りが厳しくこのような要求をしてくる訳で、疑ったほうが良い。住宅ローン返済は必要だが家は完成しないなんて、まさに人生設計が狂ってしまう。
決して被害に合われた方を軽率と非難しているのではなく、本当にお気の毒だと思うし、これからの人生、是非支払い時は安全運転でと願うばかりなのだ。
TP-LINKのArcher C9という無線LANルーターを所有している。私の場合ルーターは別にあるので、C9はもっぱら無線LANの親機として使用している。
TP-LINKのルーターにはUSB端子があり、簡易NASとして利用可能だ。NTFSフォーマットにも対応しており、日系企業のルーターより進んでいるが（某国内N社のはなんとFAT32までの対応だった…）、TP-LINKの説明によるとMBRの制限があるという。
以下、TP-LINKのサイトから抜粋
2.（容量）
理論上、容量制限はございませんが、2つの容量制限してしまう要因がございます。
A：現在、GPTパーティションをサポートしておりません。MBRに容量制限があるので、2TBまでの読み込みができます。
B：理論上、多くても8つのパーティションをサポートしています。
8つより多くのパーティションがある場合、最初の8つのパーティションのみ読み込みます。
（ハードディスクドライブ上のパーティション毎の総容量が2TBを超えることが出来ません。USB hubに接続された異なるハードディスクドライブをの場合、理論上最大8×2TBを認識します。）
ここで気になるのが２TBの制限だ。私は4TBを2TB以下のサイズのパーティションに区切って利用できないかを試してみた。結論から行くと、出来た。
まず、原理だが、注意点としては第1パーティションのサイズを2TBより若干小さく設定すること。
MBRの場合、パーティションのエントリ・テーブルでは、パーティションの開始セクタと総セクタ数をそれぞれ4バイトで指定して、その位置とサイズを定める。このため、第2パーティションの開始セクタは最⼤値である「FF FF FF FF」を超えることはできず、第1パーティションの最終セクタは、「FF FF FF FE」、つまりLBA 4,294,967,294以内である必要がある。
HDDの先頭セクタは、LBA 0（そこにMBRがある）であり、通常、第1パーティションの開始セクタはLBA 2048なので、第1パーティションの最⼤可能容量は、4,294,967,295セクタ－2048セクタ＝4,294,965,247セクタであり、1セクタが512バイトであれば、4,294,965,247×512バイト＝2,199,022,206,464となる。
論より実践。4TBのHDDを用意し、Windows 10でパーティション作成とフォーマットをした。注意点はディスクの管理の選択項目でMBRを選択するとまさに2TBまでのパーティションしか作成できなくなり、残りを配置できなくなるので、GPT（だったと思う）を選択し、第1パーティションサイズは上記の通り、残りは明らかに2TB以下であったので、残り全部を第2パーティションにしてNTFSフォーマットをした。
そして、C9に接続すると下記の通り見事に4TBドライブは2つのパーティションとして、全容量を使えることがわかった。
この情報はYahoo知恵袋でわざわざ匿名で教えていただいた方の情報を元に、試したものです。ありがとうございました。
私のプレマシーは2013年11月登録のもので、4年過ぎたところだ。走行距離約2万キロ強で、i-stop積算時間は140時間ほど。そろそろ気になるのがi-stop搭載車専用のQ-85バッテリーの交換だ。オートバックス等カー用品店では3万円を超える値段がついている。インターネット上にはこれより1万円以上安い値で販売している店もあるが、20kg近いバッテリー重量なので、物理的に交換できる自身もない（腰痛にでもなりそう。）。さらに、交換後は再セットアップが必要で、どうやら結局マツダに持ち込む必要があるとか。
去年11月の4年目の12ヶ月点検では、バッテリーはまだ大丈夫だが、あと半年か1年で交換時期が来ると思うと言われた。高価なことはわかっていたので、交換費用を聞くと、3.4万円とのこと。これだと、オートバックス等のバッテリー単価とほとんど変わらない事になるので、仮にオートバックス等で再セットアップが出来なかったら、ディーラーのほうが安いということになる。少なくともマツダ車は、カー用品店でアイスト用バッテリーを交換する意味が無いように感じる。もちろん安いQ-85バッテリーを通販で入手し、セットアップもしくは交換もマツダへ持ち込むことは考えられるが、その気力はない。
実は昨年12/25にプレマシーに乗った後（このときはアイストしていた）、新年１/3まで、旅行に出てしまいプレマシーを動かす機会がなかった。もっとも嫁が運転できないし、通勤には使わないので、普段も週末のみ使用（平日は動かさない）だが。
そうしたら、1/3に実家に帰省したのだが、40km遠出してもi-stopランプがつかない。翌日帰路にまた40km運転したがこれでも駄目。ずーっと駄目でそろそろバッテリーかなあと思っていたら、今日1/13になってほぼ3週間ぶりに点灯し、正常にアイストするようになった。折しも寒波到来で寒くてバッテリーが弱っても不思議ではないのにアイストしたのでちょっと拍子抜け。
アイストしないのは許せるが、仮にセルが回らなくなるくらいまでバッテリーが劣化してしまうのは困る。どのタイミングまでバッテリー交換を引っ張れるか考えている所。仮にあと10ヶ月もって5年で交換だったら御の字だと思っている。
いつも危ないと思うのだが、日本人はエスカレータの片側に寄り、反対側を通路として空ける。首都圏や名古屋では立ち止まる人は左に寄り、関西では逆の右側に寄る。多くのエスカレータには「エスカレータ上を歩いたり走ったりしないで」と書かれているのにわざわざ通路を空けて、まるで通り抜けを助けているようですらある。
正直エスカレータを歩くこと、特に下りのエスカレータは危ない。それにエスカレータに乗る人には様々な人がいる。例えば私の叔母は右手が不自由で掴まることは出来ないので、仮に右により左側通過者とぶつかったら、転落となりかねない。体が不自由だったり、握力が落ちている人など今の高齢化社会ならいくらでもいそうなものだが、思いやりが感じられない。
中国を今回旅行して思ったのだが、中国人は片側を開けてエスカレータに乗る習慣はない。結果的に満杯に２人ずつ並んだエスカレータとなり、実はスループットが良いのだ。日本は片側を空けるが開けられた側を歩いている人は少ないので、時間あたりに運べている利用者は実は少ないのだ。
エスカレータに乗る時、もう少し他人を思いやることを考えて欲しい。
私のブログの中で、Xperia海外版と技適認証が最もアクセスが多い。XperiaはほぼSIMフリー端末がないので、海外版の輸入を考えている人が非常に多いということの現れと思う。そこで少し掘り下げて、仮に海外スマホを日本で使用したらどうなるかを法律的に調べてみた。参考になるページがあった。
ほとんどソースページの受け売りなのだが、携帯通信回線とBluetooth及びWifiは別の縛りとなっている事が分かる。
結論から言えば、輸入した海外端末が一定の技術的要件(FCC認証・CEマーク)を満たしている場合、電波法103条の5に基づきその端末の携帯電話の通信回線の使用（SIMを介した接続（音声、データ通信））が認められる。そして特に制限はないのだった。
一方で、Wifi、Bluetoothは異なる。具体的には電波法4条2項に縛られ、入国から90日に限り、一定の技術的要件を満たす端末を使用することができる。
ということは、あまり現実的ではないかもしれないが、Bluetooth及びWifiは、輸入後90日以降は一切使わないことで、電波法には触れないということになる。
もしかすると頻繁に外国と行き来をする日本人は、最後の入国から90日以内ならBluetooth及びWifiの使用は合法と解釈できる（頻繁に訪日する外国人旅行客がOKなのだから、日本人の場合もこの解釈でよいと私は思う。）。
何れにしても、外国端末を利用される方は自己責任でお願いします。（本ブログは違法行為を助長することを目的とはしていません。）
（あとがき）
台湾人友人が言うには、台湾ではSIMフリーが当たり前となっているそうだ。中国でも端末メーカーの小売店を見かけることを考えると同じ気がする。一方アメリカは詳しくないが、確かSIMロックが行われていたと思う。但しアメリカだけに日本のように端末価格や通信料金に競争原理が働かないということはないのではないかと予想する。
認知症を発症し、意思表示ができない状況に陥ると、民法上法律行為ができないものとされ実質的に資産はロックされる。親族で困った状況に陥っているので、ブログにもまとめておこうと思う。
例えば、夫が働き、妻が専業主婦をしていた場合、ほとんどの資産は夫名義になっていると思う。夫が死去すれば、相続を受けられるし、離婚すれば財産分与もできる。しかし、夫が認知症（他にも脳内出血で意識が戻らず植物状態なども考えられる。）で意思表示ができず、法律行為ができなくなると、夫の資産はロックされると思って良い。つまり、夫が十分な資産を所有していても、そこから夫婦2人の生活費を当てることができなくなってしまう。特に土地や株式等のように売却することで現金化して生活費に当てるような資産の場合、名義人である夫が認知症で法律行為ができないと、売却は一切できない。預貯金は、民法的に合法的ではないのだろうが、夫の口座に妻のキャッシュカードを発行したりしていれば、とりあえず夫の貯金を取り崩す事で凌げるのだから、まだ良いかもしれない（但し、夫のキャッシュカードのみ存在し、その暗証番号がわからなければ、銀行はたとえその夫の妻であっても暗証番号を教えないだろうからロック状態となる。）。
この対応策は2つあるが、一つは元気なうち＝法律行為ができるうちに対策を打つ方法だ。
１）家族信託をする
これは夫が元気なうちに、仮に法律行為ができなくなった場合に妻など親族に資産管理を信託するよう準備をする方法。但し家族信託をする時点で法律行為ができることが必須であるので、認知症を発症し、慌てて家族信託を考えても手遅れという場合もある。まあ認知症初期であればなんとかなると思うが。２）よりはるかに合理的な方法で、遺言を書くなら併せて家族信託をしておくのが良いと思われる。
２）法定成年後後見人制度を利用する
これは家庭裁判所で申し立てて、法律行為ができなくなった人の資産管理を後見人に依頼する制度だ。但し、誰を後見人に選定するかは家庭裁判所の決定次第で、7割は弁護士など第3者が選任されるとどこかで読んだ。当然弁護士は、それを業としているわけなので、弁護士費用を毎月払って、資産管理をしてもらうことになる。しかもこの制度は、あくまで被後見人＝法律行為ができなくなった人の資産をできる限り保全するという趣旨の制度なので、妻の医療費や生活費に夫の資産を当てることは難しいのではないかと思う。
(2018/3/14追記)
たとえ認知症を発症しても、配偶者の扶養義務はあるわけで、後見制度を利用して、被後見人(認知症を発症した夫)の収入、資産で、その配偶者（妻）の一定程度の生活費は、賄えるようだ。もし、後見人等に拒絶された場合は、配偶者（＝被後見人）の扶養義務があるからと交渉はできると思う。但し、相当硬直的かつ限定的であることは想像がつく。
正直法律行為ができなくなってからでは、このようなケースは手遅れの感がある。仮に離婚する場合、連れ添った期間に生じた資産はたとえ専業主婦でも夫婦共有で積み上げたとみなされ財産分与されるし、仮に死去したとすれば、法定相続分で1/2、遺留分で1/4を受け取れる事を考えると、配偶者が法律行為ができなくなった時点で申し立てて、一定額の資産を移すような制度（民法などの改正）がないと、資産は夫が一杯持っているのに、生活に困窮するという事態に陥りかねない。高齢化社会だけに早急な対策が求められる。
先日の中国旅行で北京の交通ICカード（一卡通）が非常に便利だったので紹介しようと思う（2018年1月現在の情報です。）。公式ページもあるが、中国語オンリーのようだ。一卡通は基本的にSuicaのようなものと考えれば良い。唯一違うのは、他地域のICカードと相互乗り入れができないことくらいだと思う。
一卡通は地下鉄駅や、空港線の駅などで購入できる。デポジット20元が必要で、私が購入したのはチャージ分30元を含む50元のカードだ。購入後は地下鉄、バス（但し、空港バスはNG）、多くのタクシー等至る所で使用が可能だ。チャージは地下鉄駅などの券売機で10元単位で行えるが、お釣りは出ない。つまり20元札を入れて10元だけチャージはできなかった。20元入れれば20元チャージされる。
地下鉄は一ヶ月の合計利用額がいくらだったかを超えると割引がきくとか。一方バスは2元のバスが1元で乗れた。
事前情報では、払戻時に手数料が必要だから、地下鉄チケット購入の時間を省くメリットはあると思っていたが、短期滞在ならば料金面で恩恵が得られるとは思っていなかった。ところが、帰りに首都空港ターミナル２駅で払い戻した所、手数料は生じず、デポジット、チャージ分全額が戻ってきた。
北京首都空港ターミナル２駅の窓口
中国の地下鉄チケット自販機は、お札がボロいこともあって、なかなか紙幣の認識で難があったり、人が多かったりで、一卡通で乗車するのはスムーズだと思うし、払戻時の手数料がいらないのなら、短期滞在でも買って損はないと思う。
国際線の航空便に乗るときのオンラインチェックインについて。この所、ANA、中国東方航空と試す機会があったので、紹介する。
１．全日空（名古屋中部ー上海浦東）
行きは簡単で自宅PCでオンラインチェックインを行えば良いし、プリンターはあると思うので搭乗券は打ち出せばよいだけ。操作の詳細は割愛（もう数か月前のことだし…）。メリットは、セントレアに着いてからの手続きが非常に楽でったこと。私の場合、荷物を預ける必要があったので、チェックイン済乗客専用カウンターへ行ったが、通常のカウンターとは別だったので、空いているこのカウンターで荷物を預けるだけで済んだ。上級会員や上級クラス乗客ではない人の通常のチェックインカウンターはいつも長蛇の列なので、非常に助かった。
帰りはプリンターがないので諦めていたが（こういう場合どうすればよいか後述するが）、ANAの場合、往復航空券を買った場合（変更不可の航空券の場合のみかも）は行きにオンラインチェックインを行った乗客は、帰りも自動的にオンラインチェックインされるようで、チェックイン完了のメールが登録しておいたスマホのメールアドレスへ来た。そこで、上海浦東空港で同様のカウンターを探すとやはりチェックイン済乗客専用カウンターがあり、カウンター前で並ぶ必要はなかった。
２．中国東方航空（名古屋中部ー北京）
知らない間に東方航空もオンラインチェックインができるようになっていた。但し、日本のサイトではダメで、中国のサイトから辿らないと見つからなかった。中国語が打ち込める人は、百度で中国东航航空公司を検索したほうが良いと思う。
座席の指定など手続きが終わると以下のような搭乗券が出力されるので印刷して持ち込めば良い。
セントレアの場合やはりチェックイン済乗客専用のカウンターがあり空いていた。
問題は帰りである。全日空のように勝手にチェックインはしてくれないので、自分でやることになる。この場合、宿泊しているホテルのビジネスセンター（商務中心）で作業をすると良い。私の場合はタブレットとUSBメモリーを持参していたので、自分の部屋でチェックイン作業を行い、USBメモリーを持ってビジネスセンターへ向かった。そしてPCを借りて印刷をしてもらった。PCをビジネスセンターで借りてチェックイン手続も含めて行うことも考えられるが、この場合は、中国語環境でPCを使用する技量は必要だ。
但し私の場合、結果的には役に立たなかった。つまり、北京空港には、チェックイン済乗客専用のカウンターが別途設けられていなかったのだ。結局空港での手続には通常のチェックインと同じだけの手間となった。
以上の通りで、ひょっとすると上海から日系航空会社を利用するならば、帰路もオンラインチェックインをすると楽かもしれないし、もちろん預け荷物がないならば（そういう乗客は珍しいと思うが）、印刷した搭乗券を持って安全検査に進むことができる。
新年早々ディスるのはどうかとも思うが少し腹がたったので…
トヨタにはいわゆる自動ブレーキであるSafety Senseシリーズがある。性能順に並べると
Safety Sense P(第2世代)>Safety Sense P(第1世代)>Safety Sense C
PとCの違いは、Pはミリ波レーダーと単眼カメラを使うこと、Cはミリ波レーダーに替えて赤外レーザーと単眼カメラを使うことだ。Pはいわゆる高級と言われる車種に搭載され、それ以下はCとなる。
PとCの最大の違いは、歩行者に対する衝突事故を軽減/回避できるか否かだ。Cは対車両にしか対応できないのに対して、Pは対歩行者にも対応できる。さらに第2世代では対二輪車にも対応できるようになったようだ。
しかし、Toyotaの予防安全のページをみると
例えばシエンタの安全性能のToyota Safety Sense Cのページ、から自動ブレーキについて詳しく見るのページを開くと、Safety Senseの自動ブレーキのページを辿れるが、いきなり表示されるのは第二世代Pの衝突防止機能についてだ。タブを切り替えればしょぼいCの機能を見ることもできるが、分かりにくい。まあ、トヨタを買う人がこの3種類の自動ブレーキの機能差をどこまで理解して買うかは怪しいが…。
今時、対歩行者の自動ブレーキは当たり前の機能になっている。マツダはデミオ、ホンダはFIT、いや軽自動車のN-BOXすら対歩行者に対応する自動ブレーキだ。そして皮肉にもトヨタの子会社となったダイハツのスマートアシストⅢは対歩行者に対応していて、例えばムーブでもオプションとは言え装着可能だ。軽自動車の自動ブレーキのほうが優れているなんて。もちろん自動ブレーキの性能は、スペックだけで計れるものではないが。
設計が古くて、自動ブレーキの性能が低いという事はあり得るのだが、トヨタのように車体価格によって選べる自動ブレーキの性能が意図的に異なるメーカーは思いつかない。なんとも釈然としないのだった。
もう、スバルやマツダは対応を終えているが、他のメーカー（トヨタのSafety Sense C搭載車を除く）は今年対二輪車に対する自動ブレーキが装備されるか興味あるところだ。特にホンダはトヨタを除くと遅れているので是非性能アップを期待したい。
