写真の通り、プレマシーのi-stop積算時間が100時間に到達した。購入後2年11ヶ月。来月には初車検を控えている。これで、どれくらいのガソリンを節約できたのだろうか？100Lくらい？いずれにしても、Ecologyかもしれないが、Economyではない気する。名古屋市内に住んでいるから、アイスと作動時間は長い方だ。仮に郊外/地方に住んでいるのなら、アイストのメリットはあまりない気がする。
後期型CWプレマシーは、i-stop付でもバッテリーが一つ（前期型CWは2つ）だけど、Q-85バッテリの交換には4万円程度かかるらしい。もう少しQ-85バッテリーが安くなってくれればよいのだけれど。Q-85バッテリー単体はオートバックスならば3万円ちょっと、通販で安いところならば1万円台であるようで、自分で交換することも考えた。でもこのバッテリー、重量が18kgくらいあって、ボンネットの搭載位置を考えると自分には難しい気がする。加えて、搭載後の設定は個人ではできないようだ。
これは名古屋市内の痔日帰り手術（私は痔主でした）を専門に行っている有名な医療機関でのこと。スタッフに「日帰り手術でも病室を使用するために入院となります。なお入院部屋は個室のために差額ベッド代が一律必要になります。」と説明を受けた。前者つまり日帰りでも入院になるということは妥当な話と思ったが、後者、つまり一律選択の余地なく差額ベッド代が発生するという話は腑に落ちなかった。そこで東海北陸厚生局（厚生労働省の出先機関）に電話で問い合わせてみた。事前に調べていたとおり、以下のことが確認できた。
差額ベッド代を請求できるのは、患者が差額ベッドを自由意志で希望した場合のみ。つまり、
はいずれも厚生局の通達違反である事がわかった。但し、差額ベッドに入院の同意書にサインをすれば同意してしまったと見なされてしまう。
そこで同意書提出前にこの医療機関に問い合わせ、相部屋を希望する電話をした。するとすぐさまそのスタッフは上記２、すなわち術後の出血管理のために個室が必要であるから個室入院となりますという回答。厚生局に問い合わて確認したが、それはおかしいのではと反論すると、「しばらくお待ちください」と返答し、慌てて医師のところに取るべき対応を聞きに行ったようだった。そして相部屋でOKと言うことになった。
この医療機関は他にも患者の同意を得ずに全額患者負担（つまり健康保険で落とせない）血液検査を実施したり、正直誠意に欠けるというか、コンプライアンスを守ろうとはしていない医療機関と写った。
患者が医療機関に対して言うのは正直勇気がいると思うが、そもそも厚生局の通達違反を堂々と行うような医療機関は、たとえ有名であろうと気をつけたほうが良いと言うのが病気の百貨店で医療機関にかかり慣れた私の意見だ。
（参考）
１）埼玉県の解説
２）厚生労働省の保医発0326第１号（平成２６年３月２６日）
以下の通り記載がある。
第３ 保険外併用療養費に係る厚生労働大臣が定める基準等（掲示事項等告示第３及び医薬品等告示 関係）
１ 特別の療養環境の提供に係る基準に関する事項
（中略）
(６) 特別の療養環境（註：＝差額ベッド代が発生しうる個室など）の提供は、患者への十分な情報提供を行い、患者の自由な選択と同意に基 づいて行われる必要があり、患者の意に反して特別療養環境室に入院させられることのないようにしなければならないこと。
（中略）
(８) 患者に特別療養環境室（註：＝差額ベッド代が発生しうる個室など）に係る特別の料金を求めてはならない場合としては、具体的には以下の例が挙げられること。
（中略）
② 患者本人の「治療上の必要」により特別療養環境室へ入院させる場合
（例）
③ 病棟管理の必要性等から特別療養環境室に入院させた場合であって、実質的に患者の選 択によらない場合
（例）
ナビダイヤル（NTTコミュニケーションの登録商標らしい）というのがある。0570で始まる電話番号で、よく製品のサポート窓口用などに用いられている。しかし、これが鬱陶しい。050で始まるIP電話や、VoIPアプリ（最近楽天が頑張っていることもあって、Viberが有名？）からはかけられない。一方で携帯(090など)や一般固定電話からかけると、無料通話分は使用できず別途請求だったり、かなり高額の通話料設定だったりする。こういうダイヤルを設定しているところに限って、いつ繋がるかわからないような、混み合うサポート窓口だったりするので、出来る限り固定電話の番号を探して、見つからないときだけ利用するようにしている。フリーダイヤルは固定電話からのみで、携帯はナビダイヤルなんてこともある。フリーダイヤルへは、IP電話(050)などからかけられないので、出先の場合は少々面倒だったりする。
いずれにしてもナビダイヤルって、設置者側にはメリットが有るのかもしれないが、消費者側からは全くメリットがないサービスだ。
